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結婚式費用の負担割合については、前もってしっかりと決めておきたいものです。

誰がどれだけ支払うのか決めておかないと、直前に慌てることになってしまいます。


また、結婚式の費用を夫婦2人の資金で賄えるのであれば、2人で相談することが基本です。
しかし親からの援助がある場合は、両家の家族も交えて話し合わなければなりません
。

今回は、結婚式費用を支払うのは誰か、おすすめの分担方法は何かについて紹介します。

支払いのタイミングは前払い、当日払い、後払い
結婚式は高額な費用がかかるため、前金・内金として式場側に費用の一部を先払いしておき、残りの金額を挙式後に支払うことが多いです。
挙式後といっても当日であったり後日だったりと、式場との契約によって変わってきますので、前もって確認しておきましょう。


中には、結婚式当日より前に全額支払式場もあります。
資金が十分にあればどのタイミングで支払っても構いませんが、ゲストからのご祝儀を費用に充てたい場合は、当日か後日の支払いができる式場を選んだ方が安心です。

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■支払い方法は主に現金、クレジットカード、ブライダルローン
支払い方法は、現金やクレジットカード、ブライダルローンなど豊富にあります。式場が対応している支払い方法を前もって、確認しておきましょう。
クレジットカード払いの場合は、限度額を一時的に上げたり、複数枚のカードで支払ったりする場合もあります。

また、ご祝儀を式場で確かめ、当日に現金で支払う夫婦もいます。
自分達に合った支払いのタイミングを式場のスタッフと話し合い、前もって契約しておきましょう。

結婚式の費用は誰が負担するの？
結婚式の費用は、夫婦2人のみで支払うる場合もありますが、両家で分担することも多いです。また、親から金銭的に援助をしてもらうケースもよく見られます。

分担割合は？
よく聞く分担の割合は以下の3つです。
 ・半分ずつ支払う
 ・項目ごとに負担割合を変えて支払う
 ・どちらか一方が全額支払う

1つずつ詳しく見ていきましょう。

半分ずつ支払う
1番平等なのが、半分ずつ支払う方法です。
費用の総額を単純に2分割し、両家で同額を負担します。

総額を半分に分けるだけなので、分かりやすく公平な印象になるため、揉めごとに発展するリスクを避けられるのがメリットです。今回紹介する方法において、一番おすすめの分担方法になります。
しかし、新郎側と新婦側でゲストの人数差が大きいと、ご祝儀の負担額に偏りが生まれるため、不満につながるかもしれません。
また、演出や料理をグレードアップするなど、どちらか一方の希望で費用が高くなる場合は、公平感が薄れてしまう可能性があるため注意しましょう。

項目ごとに負担割合を変える
折半以外にも、項目ごとに負担割合を変える方法もあります。
主な項目は以下のとおりです。

 ・参列者の人数比
 ・こだわりポイントの数
 ・収入や貯蓄額の違い

それでは、1つずつ見ていきましょう 

参列者の人数比
新郎側と新婦側でゲストの人数に差がある場合は、参列者の人数割で費用を分担することもあります。

例として「新郎側の参列者が300人、新婦側の参列者が200人」であれば、それぞれの負担額を3 : 2にするという方法です。
例えば、参列者数は明らかに新郎側が多いのに、全費用が折半だと、新婦側は不公平に感じてしまうかもしれません。

そのような事態を避けるため、費用を人数比で割って不公平感をなくそうという考え方です。
また、ご祝儀を費用の支払いに充てる場合は、新郎側と新婦側で参列者の人数が違うと、ご祝儀の金額にも差が出ます。
そうなるとお互いの自己負担額が異なってくるため、公平になるように分担割合を考えると、負担がどちらか一方に偏りません。

こだわりポイントの数
次は、結婚式でこだわった点の多い方が、多くの支払いを持つという方法です。
特に衣装やブーケなど、新婦の方がこだわりたいポイントが多い傾向にあります。

実際に「結婚式ではこの点にこだわりたいため、その分は私が多めに支払います。」
と、理想の結婚式を実現するために新婦が多く支払い、新郎側が納得したというケースもあるようです。

収入や貯蓄額の違い
働き始めてからの期間や一人暮らしか否かなどにより、収入や貯蓄額に差がある場合もあるでしょう。
そのような場合は、収入や貯蓄が多い側が費用を多く負担する場合もあるようです。

どちらかが全額支払う
結婚式の慣習は地域によって異なります。
結婚式にかける費用についても、莫大な地域とそうでない地域、会費制が主流の地域もあるように、地域によって費用のかけ方に違いがあるようです。
費用の負担方法についても同じです。新郎側が全額出すことが一般的な地域もあります。

このような場合、地域の異なる新婦にとっては、今後の両家の関係性に影響を与えてしまうかもしれないと不安に思うことがあるようです。
どちらか一方が全額負担をしたいけれど、両家の感覚にズレがあるときは、双方の気持ちを考慮しながら負担割合を相談するのが望ましいです。
相手が納得していない状態で主張を通すのは、今後の両家の関係だけではなく夫婦2人の関係にも悪影響を与えかねないため、避けましょう。

例えば、新郎が結婚式費用を負担、新婦が新生活にかかる費用を負担といったように「結婚式費用」と「結婚式の他にかかる費用」で分担する場合もあります。

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■結婚式の費用を用意する方法
結婚式の費用は「新郎新婦が全額負担する」「両親に全額支払ってもらう」などの必要はありません。

例えば、新郎新婦が一部を負担し、残りの費用を両家で折半するという方法があります。
両家に結婚式費用の負担をお願いするときには、きちんと折半するようにしましょう。

結婚式や披露宴にかかる費用は高額のため、慎重に考える必要があります。


新郎新婦だけで全額を賄うのが厳しければ、両家に負担してもらったり、場合によってはブライダルローンを検討したりしましょう。


両家に金銭的援助をお願いする場合は、トラブルにならないように負担割合を慎重に検討してください。